2024年を迎えてすぐに発生した能登半島地震。被害に遭われた皆様へ心よりお見舞い申し上げます。
この災害でもドローンによる支援活動は実施されています。
被害の状況を把握するために現地に飛行させ、上空から撮影を行って状況調査に役立てたり、必要な物資の輸送なども実際に行われ今もなお活動を続けています。
今回の記事では、このような災害時における被災地でのドローンの活用方法について解説してまいります。
どうぞ最後までご覧いただき、参考にしていただければと思います。
被災地でドローンは何ができるか
災害の発生直後はさまざまな対応が求められる中、ドローンは飛行機やヘリコプターといった有人航空機に比べ迅速で優れた働きを見せることで注目を浴び期待されています。
以下はドローンが被災地でできる主な活動になります。
被害状況の確認
災害が発生した際、まず必要となるのは迅速な被害状況の確認です。
ドローンは利用までに準備しなければならないことが少なく、小型の無人航空機です。そのため、人が立ち入るには危険な可能性のある場所でも機体に搭載したカメラで安全に撮影することが可能です。
素早く広域な地域の状況を確認することはその後の計画をスピーディに策定することができ、災害への対応を迅速に進めることへとつながります。
被災者の発見と救助
ドローンは他の航空機よりも低い高度で飛行することが可能です。その分、映像の解像度も高く、上空から広い範囲を撮影できるため被災者を捜索、発見しやすくなります。
更に光学カメラだけでなく赤外線カメラで体温を検知したり携帯電話の電波で位置情報を検出するといった使い方も出来るため、より被災者を発見できる確率は高まります。
また、火災がある場所へ消火剤を乗せたドローンを飛ばし散布したり、水害では救助に必要なロープ、浮き輪等を現場へ届けることもでき、救助の補助を行うことも可能です。
救援物資の運搬
災害により道路が遮断されると、車による物資の運搬や有人飛行機の離着陸が困難になり救援物資を届けるまでに時間がかかります。
しかしドローンを利用することで、そのような状況でも素早く物心を運ぶことが出来るのです。薬や血液といった緊急で必要とされる物資を運ぶことも可能です。
一方で一般的な輸送用のドローンは積載可能な重量が5kg程度しかないため、まだ運搬できる物資が限られてしまうという課題があります。
この問題を解決するため、高重量の物資を運ぶことのできるドローンの開発が急ピッチで進められています。
まとめ
以上のように、ドローンは災害時に活用することで被災地で多くの活躍を期待することができます。
日本は特に災害の多い国ですから、今後もドローンの導入は増えていくでしょう。
なお、通常はドローンの使用は航空法によって規制がされていますが、災害時においては一定の条件を満たすことで特例として飛行が認められています。
本サイトではこの他にもドローンに関連したさまざまな情報を発信しています。
ドローンの課題であるバッテリーの持ちや飛行時間の制限、飛行できないエリアや建物、雨や風などの下での操縦、操縦者の技術などについても投稿しておりますので、ぜひ合わせてご覧いただければと思います。