ドローン技術は現在、幅広い分野で活用されていますが、実際にどのような現場でどのような活用をされているのでしょうか？
そこで今回の記事では、これからドローンの導入を考えている会社の方やドローンを用いたビジネスを考えている皆様に向け、具体的な活用事例の一部を解説して参ります。
ぜひ最後までご覧いただき、参考にしていただければ嬉しいです。
分野別ドローンの活用事例
建設業界、建設現場
建設業界において産業用ドローンの活用シーンは非常に多く、その技術は大きな貢献をしていると言っていいでしょう。
主に工事現場などの測量や、屋根、ソーラーパネル、発電所といった場所の点検、インフラの整備、リフォーム事業等の場面で活躍しています。
また、人や経費、時間がかかる従来の方法と比べ、ドローンを用いることでそれら全ての軽減が実現でき、安全かつ大幅な業務の効率化も期待できます。
今、多くの現場で人の手による撮影からドローンでの撮影とデータ解析、分析に切り替える所が増えています。
農業
農業では年々従業者の減少や高齢化が進み、深刻な問題となっています。
そこでドローンを導入することで、一人あたりの労働量や負担を削減することが可能となります。主に利用されているのがドローンを使った農薬散布です。
軽量なので高齢者でも一人で持ち運びが出来ますし、音も静かなので作業を行う時間帯を気にする必要がありません。狭い範囲でも細かく制御することが可能です。
真夏の炎天下や厳しい冬の間は特に少しでも作業がしやすい時間帯に行う事ができることもメリットです。
実例としては、佐賀県でドローンの監視システムも使って水稲を枯らす害虫の早期発見に活用されており、被害の予防に役立っています。
物流・輸送
物流の業界でもドローンの導入は望まれています。というのも近年、日本のドライバーの就労環境の悪化は進み、労働時間の長さや賃金の低さといった現状の問題があり、事故などが起きた時にその検証などがメディアでも取りざたされています。
中国やアメリカといったドローン先進国では既にドローンを使った輸送は始まっており、特に緊急を要する医薬品などの配送で活躍しています。
日本では東日本震災で被害を受けた福島県南相馬市において、2017年に完全自立飛行が可能なドローンを用いて長距離の荷物配送を成功させている他、千葉県ではドローンを使った宅配サービスの実証実験が進められています。また、民間企業にドローンの無料レンタルも行っているとのことなのでおすすめです。
災害救助
日本は災害の多い国。そしてその被害も大きくなっていますが、時間の戦いである山や海、川などの自然災害における救助活動の現場でドローンが活躍しています。
ドローンのカメラを使用して上空から撮影した映像を見て、被害状況の確認や遭難者の捜索に使われています。
また、交通事故や事件などで負傷者が出た際、一秒でも早く救命を行うためにAEDをドローンに積み現場に駆けつける事ができるといった事も考えられます。
千葉県の千葉市では、国家戦略特区としてこのような医療における活用事例の実証実験が行われています。
報道・映像メディア
報道や映像制作でドローンが活用されているシーンは私たちもよく目にする活用事例です。
迅速な情報の提供に対応するため報道ヘリやカメラマンの準備が必要な場面でも、ドローンがあればその必要がなくなり、スピーディに現場にカメラを移動させ撮影することが可能です。
また、映画や映像メディアにおいても、簡単に広範囲の空撮を鮮明に行うことが出来るので、プロだけでなく一般の人でも旅行先などで活用しています。
また、人が入り込めないような場所での野生の生態調査などでもドローンが使われています。最近はGPSや気圧センサー等のセンサー類が搭載されていないマイクロドローンが用いられる事が多く高い操縦技術が必要となり、ドローン撮影の仕事に新しい人材であるドローンレーサーの存在が重要となってきました。
スポーツ
地上では確認がしにくいアメフトやラグビーでのフォーメーション、テニスや水泳でのフォームの確認などでもドローンが活用されています。
人の手による撮影では難しい角度やスピードでも、ドローンによって細かくチェックができるようになる為、パフォーマンスの向上に非常に役立つのではないでしょうか。
警備
ドローンはプログラムを組むことができ、飛行する時間やルートを設定することで自動的に飛行を行うことが出来ます。
そのため、赤外線カメラを搭載したドローンであれば夜間であっても侵入者などの監視を行うことができ、海外においては国境警備にも活用されています。
様々な場所でのセキュリティ対策として、ドローンを導入することが出来そうですね。
ドローンを活用していく中での課題
数年前からドローンは高い注目を集め、実際にドローン導入によりメリットは広がり、ドローンの機体や関連する機材が汎用化され、価格も下がり技術的にも操縦や操作がしやすくなってきました。
しかし一方で以下のような運用を妨げる課題も新たに生まれています。
まずは法の整備が不十分であること。現行法では、ドローンが視認できない空域での運行は不可となっており、目視外飛行の許可を受ける為にはインストラクターによる訓練を受けるか、国土交通省認定のドローンスクールで資格を取得する必要があります。
飛行に際した許可や承認、申請についても分かりにくいといったこともあります。
もう一つはバッテリーの稼働時間に制限があること。
ドローンの飛行時間は飛行場所の条件やドローンの積載容量によって変化します。そのため、電力消費を抑えながら高いパフォーマンスが発揮できるよう、バッテリーの改良や開発が進んでいます。
まとめ
いかがでしたか？
以上のように、ドローンは様々な用途や目的により幅広い分野で活用されています。
今回ご紹介した活用事例以外にも、今後もっと多くの場面での活躍が期待できますし、それによる効果は無限大の可能性を秘めています。
当社では、ドローン測量、3D画像作成、ドローン撮影を中心とした事業を実施し、作業の効率を上げ、質の高いデータを提供できるようサポートしております。
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