ドローンを災害時に活用するメリット
災害発生から現場到着までのスピード
これまで災害時に利用されていたヘリコプター等の有人航空機の場合、人の配置や離着陸スペースの確保等によりどうしても時間がかかっていました。
しかしドローンの場合、パイロットも不要で準備に時間がかからず離着陸にも広いスペースを必要としません。そのため災害が発生してから環境に影響を受けずに、夜間であってもすぐに稼働させて現場に移動することができ、迅速に現場やそこに至るまでの道のりにおいても被害状況を把握することが可能です。また、リアルタイムに情報を共有できるので、一刻を争い変化していく災害の状況の中で、非常に有用性が高いと言えます。
正確な情報の取得と素早い災害救助
ドローンはヘリコプターよりも地上に近い低空での飛行が可能です。そのため、より正確な情報が得られ逃げ遅れた被災者を発見しやすくなるという大きなメリットもあります。
また、搭載するカメラによっても特徴があり、例えば光学カメラであれば空撮した映像から目視で、赤外線カメラでは体温を検知して、小型携帯電話基地局なら携帯電話やWi－Fiの電話を使って携帯電話の位置を検出して探すことが出来ます。災害の種類や状況に応じて使い分けをすることで、より素早く的確な捜索活動を行うことが出来ます。
また、火災時にはドローンで消火剤を散布したり、赤外線カメラで危険な場所を検知し判別したり、水害時には浮き輪やロープを届けることが出来る為、様々な災害において被災者の救助に役立てることが出来ます。
二次災害を防ぐ
ドローンを用いることで、災害現場において広範囲でより正確な3Dデータの測量を行うことができる為、短時間で被災地のマップを作成することが可能となります。また、ドローンで上空から常に現場を監視し確認、点検することが出来ることで、状況の変化にすぐ対応し被災者や危険な救助活動を行う消防のレスキュー隊員などの救援者の安全を守り、二次災害を防ぐという効果も期待できるのです。
救援物資の運搬
地震や台風等大きな災害が起こった際には、陸路が使えなくなったりヘリコプターの離着陸が困難となるケースが多く、薬や食料等の必要な物資を投下したり届けるまでに時間がかかってしまい支援が遅れたり被害を広げてしまう場合があります。しかしドローンであれば陸路の状況に左右されず、迅速に物資を運ぶことが可能です。
これまでは高重量の荷物を一度に運ぶことが出来ない点が一般的なドローン製品の機体による物資運搬時のネックでしたが、最近は技術の研究により最大200kgを超える積載量を誇るドローンが開発され、その後も次々と大型のドローンの開発が進められています。ドローンによる大型物資の輸送の実現も、そう遠くはないでしょう。
災害時利用におけるドローンの今後の課題
以上のように災害時においてドローンを活用する方法は複数あり、被災した地域において被害の範囲を食い止める大きな可能性を秘めています。
しかし活用が広まる一方で、残されている課題というものも見えてきました。
まずバッテリーの問題で連続した長時間の飛行が難しいという点。荷物を運搬する場合、その飛行時間は更に短くなります。しかし先述した通り、2022年現在は大型のドローンの開発が急ピッチで進められているため、飛行時間も伸びていくと考えられます。
次に通信状況によってドローンの活用範囲が限られてしまう可能性があること。現在の日本では、ドローンの操縦は一般的なWi－Fiと同じ帯地帯である2.4GHz帯での使用と決められています。しかし災害時には通信状況が悪くなりやすく、飛行距離が短くなったり操作がしにくい状態になりやすいのです。このような時に備えて、事前に電波が切れた際に墜落しないよう自動で帰還するフェイルセーフの機能の設定しておくことが重要です。
また、強い雨や風、低すぎる気温の中では制御が効かなくなり墜落や故障といったリスクが伴います。このように安全性に関しては、まだまだ改良の余地が残されている状況です。
まとめ：需要がますます高まる災害用ドローン
今回の記事ではドローンを災害時に使用するメリットについてご紹介させていただきました。
他にもドローンは地方の自治体でも配備しやすい、操縦者の育成にかかる時間や費用も抑える事が可能等のメリットもあり、防災として備えておくと非常に大きな役割を果たします。
特に地震や台風など災害の多い日本ではその需要はますます高まっていく事が確実で、実際の事例として2016年に発生した熊本地震では、ドローンが被災地を空中から撮影を行いその映像を使って被災状況を迅速に確認することが出来たことで、非常に大きな働きをしました。
残されている課題もクリアしながら、今後も災害時にドローンを活用し被害を最小限に食い止め被災を防止していくよう、更なる発展を期待しています。