ドローンは建設現場の測量やスポーツ、エンターテインメントにおける動画や映像の撮影等、さまざまな分野で活躍していますが、最近は災害時や防災の観点でドローンが導入されるケースが増え注目が集まっています。
特に日本は地震や台風、水害等の自然災害が多いため、ドローンの活躍に期待が高まるのも頷けます。
そこで今回の記事では、防災や災害対応におけるドローンの活用方法について解説してまいります。
どうぞ最後までご覧いただき、ドローン導入の検討をされている皆様の参考にしていただければと思います。
防災・災害時のドローンの活用方法
それでは早速、防災と災害時にドローンは何ができるのか、主な活用方法について紹介していきましょう。
防災
いざ災害が発生した時に被害の拡大を防ぐには、平常時にどれだけ防止に向けた準備や対策をしているかが重要になってきます。
ドローンは災害時だけでなく、日頃の防災にも役立てることが可能なんです。
その主な役割は「点検」や「調査」。
災害時に雪崩や土砂崩れ等の危険が起こりやすい山間部にある構造物やダムの壁面等、人の目で確認するには危険が伴い、更に作業時間や人数も多く要するため非常に効率の悪いのですが、ここでドローンを活用することで、人が入りにくい箇所も安全にしっかりと点検することができ、不具合や問題を発見しすぐに修繕に取り掛かれるという大きなメリットがあります。
また、ハザードマップを作成する際にも役立ちます。
災害の発生を想定した輸送実験も一部の自治体で行われ、いざと言う時に被災者を守るための取り組みにもドローンの活躍が期待されていることが分かります。
災害時
災害が発生してしまった時にドローンが行えることも多くあります。
災害時はどこでどのような被害が起こっているのかを迅速に把握することが重要ですが、大きな災害が起こると道路が寸断されたり、火災が起きたりして現場での確認が難しくなります。
また、ヘリコプター等の有人航空機を使う場合でも、飛ばせる状況にするまでの準備に時間や手間がかかってしまいます。
そこでドローンであれば、準備の手間も少なくすぐに飛行させることが出来るため、一早く広い範囲の被害状況のリアルタイムで確認することが可能になり、二次被害のリスクも最小限に抑えられます。
また、搭載するカメラを赤外線カメラにすることで要救助者の有無や居場所を特定もしやすいため、救助要請があった時の捜索活動や救助方法の策定も短時間のうちに進めることが出来る点も大きなメリットでしょう。
他にも、避難所への物資の運搬にもドローンは利用されます。
被災者に必要な生活物資や救援物資はもちろん、迅速に届ける必要のある医薬品や血液といった医療物資を医療機関に運ぶ際にも、上空を移動できるドローンであれば地上の状況に関係なくスピーディーに提供できるため、非常に大きな役割を果たすことになります。
災害後
災害が起こった後はドローンの空撮による測量技術を活かし、被災地の復旧・復興活動を支援することが可能です。
3Dモデルを作成し土砂や倒木等の障害物の情報をデータで確認でき、必要な業者の手配や復旧に向けた計画を立てやすくなります。
災害時におけるドローンの今後の課題
以上のようにドローンは防災、災害発生時、復旧・復興それぞれの場面で活躍が期待され、実際にこれまで各地で起こった災害でも活用事例が多くあります。
しかし一方で、まだまだ課題があることも事実。
そこで次に、災害時の活用におけるドローンの今後の課題について紹介していきましょう。
飛行時間
ドローンは機体が小型であるため搭載できるバッテリーは小さくなり、その分どうしても長時間の連続飛行が難しく飛行できる距離にも制限があるという問題があります。
一刻を争う災害時にバッテリーが不足して飛べなかった、という事態にならないためにも、長時間連続飛行を目指しドローンの開発を急速に進めています。
現時点では3時間を超える長時間飛行を実現させていることから、今後更なる進化に期待が持てます。
天候
ドローンは天候の影響を受けやすく、雨風の強い時には安全のためにも天候が落ち着くまで待つ必要があります。
また、寒い地域ではバッテリーが冷えてしまい稼働しないというトラブルも考えられます。
災害時というのは悪天候や寒冷地といった条件の中でも使用しなければならない状況にありますから、このようなことに影響されず安定して飛行できる商品の開発が求められています。
重量
ドローンは小型であることが強みでもありますが、逆に小型であるために一度に運べる物資の重量に制限があるというデメリットもあります。
救援物資などの輸送に活用されるものの大量の物資を一度に運ぶことが出来ません。そのため、飛ばしては戻し、また飛ばしては戻し・・・と何度か繰り返さなければならないこともあります。
しかしこちらも課題をクリアするために開発が進められています。重量の問題が解決されれば、災害時の活用の幅は更に広がるでしょう。
ドローンの災害時の特例について
ドローンの飛行にはさまざまなルールがあり、飛行が禁止されているエリアや許可が必要な場所も多くあります。
しかし災害時は人命救助が第一であり、許可や承認を待っている時間の余裕はありません。
そのため、災害時においては特例として許可や承認を得ずにドローンの飛行が認められることがあります。
とはいえこの場合に操縦が許されるのは、都道府県警察や国・地方公共団体の組織、またはこれらの団体から依頼を受けた者に限られます。
まとめ
以上のように、ドローンは災害の備えである防災、災害発生時、復興とさまざまな場面で有効です。
特に災害発生直後でも迅速に現場に飛ばせるということは非常に大きいでしょう。
現在も残されている課題をクリアするために性能や機能を上げるための開発や実験が実施されています。
災害時に少しでも被害の拡大を防ぎ被災者を救援し1日でも早く復旧・復興させるためには関係機関が連携し適切な対応を進めることが大切であり、ドローンの導入に関する知識や情報の理解を広めることも重要だと考えます。
本サイトではドローンの導入を検討するにあたり、さまざまな関連情報や事例を発信しておりますので、どうぞ合わせてご覧いただければと思います。